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入学について

About admission

出願資格

#Pre-requisite

次の各項全てに該当する者

1

心身ともに健康であり、入学時点で満18歳以上27歳までの者(最終学歴卒業から5年以内)

2

外国において、学校教育における12年以上の課程を修了した(見込の)者、または、それと同等以上の学力があると本学が認めた者

3

日本語能力は日本語能力試験N5、または、J-TEST F級以上の合格者、または、日本語を180時間以上学習した者

4

入学後の在留資格は、原則として「留学」である者

【注意】

すでに日本に入国しており、「留学」の在留資格を取得している者は、[1]~[3]に加え、次の(1)と(2)を満たす者

1.日本国内の他の教育機関に在籍した期間は、本学入学時に1年を超えていない者

2.当該教育機関が発行する必要な在籍書類及び転学許可が提出できる者

5

日本又は海外で犯罪歴(例えば、不法滞在・窃盗等)がない者

6

進学や研究を目的とし、十分な学習意欲が認められる者

7

本人又は保証人である両親(いずれかでも可。または2親等内の親族)に日本での留学生活に必要な経費を支弁する能力があり、本学所定の書類を提出することができる者

【注意】

経費支弁者は、志願者の在学期間中の一切の必要経費並びに一切の行動に責任を負い、志願者に日本国の法令並びに本学の諸規程を遵守させ、学業に専念させるよう指導させる義務を負う。

Applicants must be either qualified to reside in Japan as permitted by the Immigration-Control Law and Refugee-Recognition Act or be able to obtain such status. Applicants must also satisfy the following criteria

1

Be over 18 years and under 27 years of age. (Application to be made within 5 years from graduation from last educational institution)

2

Completion of 12 years of formal school education or must be approved by our university as having reached the equivalent level.

3

Language requirements:N5 level on the Japanese Language Proficiency Test or Level F or higher on J.TEST or a minimum of 180 hours of Japanese language study.

4

A candidate whose residence status would be ‘international student’ after entering our university in general

5

A candidate with no criminal record in Japan or foreign countries. (ex; illegal resident, larceny)

6

Must be motivated to pursue further study or research.

7

Must have a supporter who will bear their tuition and living expenses from the time of their admission through graduation. Must complete and submit all required documents.

入学試験

#Entrance examination

書類審査、筆記試験、面接試験の総合評価によって合格者を決定します。受験の際、本国の大学入試成績、日本語能力試験及びJ-TESTの認定、または各種成績表を用意してください。

Candidate’s eligibility will be decided by evaluation of documents, an aptitude test, and interview.

書類審査Evaluation of documents

提出した書類を審査する。

Candidates must fill out the application form completely and correctly.

筆記試験Aptitude test

日本語能力で審査する。

Candidates take a test to measure their Japanese proficiency.

面接試験Interview

日本語で会話し、学習意欲等を確認する。

Conducted in Japanese to assess students will and commitment to study.

選考結果は追って通知します。出願者からの電話、郵便、E-mailによる合否に関する問い合わせには一切応じません。

Candidates will be required to submit official certificates of school reports, Japanese Language Proficiency Test, J.TEST and other documents.

手続きと申請の流れ

#Flow of procedures and applications
1
出願者

入試を受ける

出願者はメールで本学まで連絡、書類記入し、本学が書類審査、試験を行う。

2
環太平洋大学
グローバルスタディセンター

合否の通知

出願者に入学の 可否を知らせ、合格者について本学が出願者の「在留資格認定証明書」を入国管理局へ申請。

3
出入国在留管理局

在留資格認定証明書を交付

出入国在留管理局が「在留資格認定証明書」を交付。

4
環太平洋大学
グローバルスタディセンター

出願者へ交付通知

5
出願者

学費金を納入

本学から交付通知を受けた出願者は所定の学納金を納入。

6
環太平洋大学
グローバルスタディセンター

在留資格認定証明書を送付

本学は出願者に「在留資格認定証明書」を送付。

7
出願者

入国ビザを申請

出願者は「在留資格認定証明書」など必要書類を提示し、所在地日本公館に入国ビザを申請

8
所在国日本公館

健康診断を受ける

日本入国ビザ発給、所在国出国前健康診断を受け、入国後本学に提出。入国後受ける場合、費用は自己負担。

9
出願者

日本入国

旅券と「在留資格認定証明書」を提示し日本に入国、日本の空港で「上陸許可」され、「在留カード」を取得。アルバイト希望の人には「資格外活動許可」を与えられる。

10
環太平洋大学
グローバルスタディセンター

ようこそ!

出迎え希望者について本学は空港へ出迎える。
※本学の指定日での入国となるほか、費用が別途発生します。

必要書類

#Required documents

(訳文欄に○がついている書類には日本語訳をつけること)

1出願者本人の書類

資料名 訳文 注意事項
1 写真(3cm×4cm)6枚   カラー、背景白色、無帽、三ヶ月以内撮影
2 入学願書(規定用紙)   写真を貼る
3 留学理由書(規定用紙) 申請人の経歴等をふまえ、日本語学習を始めた経緯や目的、学習後の進学等の予定や留学後の展望など、具体的に記載すること
4 最終学歴修了証明書または在学証明書または在職証明書 発行機関の住所、連絡先、担当者等を記載すること
5 最終学歴または大学入試成績認証 短大以上の学歴または高卒の大学入試成績は要認証。認証方法は教育部HPで調べること
6 戸籍簿の写し   全頁、鮮明、実物大にコピーすること
7 最終学歴在学中の成績証明書 発行機関の住所、連絡先、担当者等を記載すること
8 日本語能力証書(能力試験または、J-TEST)または日本語学習証明 発行機関の住所、連絡先、担当者等を記載すること
9 旅券または身分証明書の写し   旅券がない場合、身分証明書可 ※身分証明書の場合は日本語訳を添付すること

※入学願書は必ず本人が記入すること。証明書は6ヶ月以内のものを提出すること。

2経費支弁者(保証人)の書類

1.経費支弁者が日本国外に居住の場合

資料名 訳文 注意事項
1 経費支弁書(本学指定用紙) 支弁者が記入、住所等は公証書等に一致すること
2 親族等関係公証書 申請人と経費支弁者が親族等である証明
3 経費支弁者預金証明と通帳の写し   国有銀行または有名銀行に3ヶ月以上の定期預金
4 経費支弁者の在職証明書及び収入証明書・納税証明書 直近3年間の収入・納税額及び関係住所、連絡先を記載

※法人代表或いは自営業者は営業許可書を提出すること。

※証明書類は3ヶ月以内に作成されたものを提出すること。

2.経費支弁者(保証人)が日本国内在住の場合

資料名 訳文 注意事項
1 経費支弁書(本学指定用紙) 支弁者が記入、住所等は公証書等に一致すること
2 親族等関係公証書 申請人と支弁者が親族等である証明
3 経費支弁者年間総所得証明書   市町村役所が発行するもの
4 在職証明書   自営業の場合、営業許可、会社登記謄本を提出
5 住民票  

※証明書類は3ヶ月以内に作成されたものを提出すること。